FIRE生活するためのFIRE銘柄選定方法【配当金と株主優待で不労所得】
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FIREしたいですか?

 

FIREとは?
Financial Independence(経済的自立)

Retire Early(早期退職)

 

の略で、簡単に言うと不労所得から生み出されるお金だけで生活していくことができ(経済的自立)、もう働かなくても良い状態なので会社を定年前に辞める(早期退職)ことができる権利を有する状態のことを指します。

 

極端に言うと、「お金に困らず働かないで生きていくことができる」と言い換えても良いかと思います。

 

 

ですがFIREしたいなら、資産を買い集めて不労所得を構築する必要があります。

 

本記事では、株式投資により配当金と株主優待でFIREするための銘柄選定基準を考えてみました。

 

FIREに興味のある方やFIREを目指している方は是非ご覧下さい。

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FIRE銘柄とは利回り5%以上

まず始めに株式投資により配当金と株主優待でFIREするのに適切な銘柄を、ここでは「FIRE銘柄」と定義します。

FIRE銘柄の基準として、以下の3条件のうち、

 

    配当利回りが5%以上
    優待利回りが5%以上
    総合利回り(配当+優待)が5%以上

 

いずれか1つ以上を満たすものとすることにします。

 

利回り5%以上というのには意味があります。

 

その意味を以下に解説します。

 

FIRE界隈では、「トリニティ・スタディの4%ルール」という偉大な羅針盤があります。

 

トリニティ・スタディの4%ルール
アメリカのトリニティ大学の研究者が発表した論文(トリニティ・スタディ)。
このトリニティスタディによると、株式50%、債券50%のポートフォリオにしてそこから年間の取り崩し率を4%にすると、30年後にも資産が残っている確率は95%。しかも元本が減るどころかむしろ増えている可能性のほうが大きい。

 

FIRE銘柄の利回り5%以上という基準は、この4%ルールがベースになっています。

 

それを詳しく解説します。

 

日本では証券口座を特定口座で買い付けをした場合、配当金は利益に対し約20%(正確には20.315%)の税金がかかります。

 

つまり5%の利益から20%の税金を支払うと

 

5% x (1 - 0.2) = 4%

 

税引き後の利益は4%になります。

 

トリニティ・スタディの4%ルールを適用するためには、日本では税金を考慮する必要があります。

 

そのため利回り5%以上を、FIRE銘柄の基準としてます。

 

またトリニティ・スタディのポートフォリオは株式50%・債券50%の場合で、そこから取り崩しても元本が減らないどころか増えているということなので、インカムゲイン(配当金)だけでなくキャピタルゲイン(値上がり益)も考慮されているものと思います。

 

ここで定義しているFIRE銘柄は個別の日本株でインカムゲインのみを対象としており、キャピタルゲインは考慮していないですので、この点の違いがあることは予め補足しておきます。

 

配当金の利回りについては、YAHOO! ファイナンスから検索することができます。

 

 

  • YAHOO! ホームページの左下にある「ファイナンス」をクリックします。

 

 

  • YAHOO! ファイナンスのページに移動したら、左上の「株式」をクリックします。

 

 

  • 次に「株式ランキング」をクリックします。

 

 

  • 次に「配当利回り(会社予想)」をクリックします。

 

 

  • 配当利回りが高い会社順にランキング表示されますので、ここをチェックすることで配当利回りを確認することができます。

 

出典:YAHOO! ファイナンス HPより

 

しかし配当金だけで5%以上の銘柄を探すとなると銘柄数は限られてしまいます。

FIREうさぎ
日本の上場企業の配当金平均利回りは約2%だよ。配当金だけで利回り5%以上の銘柄は高配当銘柄だと言えるね。

 

 

そこで株主優待の利回りが5%以上見込めるものもFIRE銘柄として扱います。

 

それでもなかなか株主優待だけで利回りが5%以上見込める銘柄も多くはないです。

 

なので配当金と株主優待を合わせた総合利回りが5%以上を見込めるものもFIRE銘柄として扱うことにしています。

 

再度確認すると、FIRE銘柄の基準は以下のようになります。

 

    配当利回りが5%以上
    優待利回りが5%以上
    総合利回り(配当+優待)が5%以上

 

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利回りが5%を超えればどんな銘柄でも購入して良いというのは間違い

FIRE銘柄の基準は機械的に5%以上としていますが、5%を超えれば何でも機械的に購入して良いというわけではありません。

 

将来配当金の減配や株主優待の改悪/廃止のリスクがある銘柄を購入しても困ります。

 

また現在は利回り5%以上あっても、潰れそうな会社の株を購入してしまうと、将来その会社が倒産してしまったら株は紙切れになってしまい価値が無くなってしまいます。

 

そういうのを考えると、利回り5%以上で長期的に安心して保有していられる銘柄は多くはありません。

 

なぜならその後値上がりすれば含み益の状態となりますので、精神衛生上安心して保有し続けられます。

 

また購入したときはFIRE銘柄として適格であったとしても、購入したときからズルズルと株価を下げていってしまい、結局我慢出来ずに手放してしまうこともあります。

 

そんなに良い株であっても、株を購入するタイミングはとても大事です。

 

購入の一番良いタイミングは株価が上がる前の根元の段階で仕込んでおくことです。

 

根元で株を買う

 

しかしいつ値上がりし始めるのかは誰も分かりませんから、いつ購入すれば良いかの判断は本当に難しいです。

 

一方、何を買うかは事前に調べておくことはできますので、あとはタイミングをじっと虎視眈々と待ち続ければ良いです。

 

何の銘柄をいつ買うかを見極めることが株式投資家の仕事だと思っています。

 

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購入したときにFIRE銘柄でなくても将来FIRE銘柄になる可能性がある

購入したときにFIRE銘柄でなくても将来FIRE銘柄になる可能性があるというのはどういう意味かと言うと、購入したときは利回り5%を超えていなくても、将来利回り5%を超えることがあるということです。

 

具体的には配当金の増配や優待変更により利回りが良くなる場合があるからです。

 

これは企業の業績や配当方針の変更にもよるところなので、決まった法則というものはありません。

 

しかし配当金の場合は、過去の配当金の推移を確認して今後も増配傾向にあるかどうかを推測することはできます。

 

簡単に調べる方法としては、「IR BANK」というサイトがあります。

 

 

  • まずはYAHOO!などの検索エンジンでIR BANKと検索します。

 

 

  • 左上の検索欄に、証券コードまたは会社名を入力してクリックします。
    ここでは例として、オリックスと入力してみます。

 

 

  • 検索結果が表示されます。該当する会社(オリックス)をクリックします。

 

 

  • 左側に配当という項目がありますので、これをクリックします。

 

 

  • 過去から現在までの配当金の金額が表示されます。

 

 

出典:IR BANK HPより

 

このようにIR BANKで検索すれば、簡単に配当金の推移を調べることができます。

 

分割調整というのは、株式の分割を考慮して計算された配当金という意味です。

 

例えば1株あたり100円の配当金を出していた会社が、1株を2株に分割しますということが度々あります。

 

それによって1株あたり配当金100円の株式が2分割されたということですから、発行されている株式数は2倍になり配当金は半分の50円に分割されるということです。

 

このように分割をしている場合は、過去と現在では1株という意味が異なってしまいます。

 

その分割の影響を調整して計算された配当金のことを分割調整と呼んでいます。

 

分割調整後の配当金が年々増えているようであれば、今後も増配が期待できるのではないかと推測できるわけです。

 

分割調整後の配当金が年々増加傾向にある会社は、株主への配当金還元姿勢が積極的であると言えます。

 

オリックスは増配傾向にある会社の典型例ですね。

 

分割調整のとなりの欄の配当利回りというのは、配当金を株価で割って計算した値です。

 

なので配当利回りは株価の影響を受けます。

 

年々利回りが増加傾向にある会社が、株主への配当金還元姿勢が積極的であるとは言えないことに注意が必要です。

 

 

株主優待は、貰える株主にとっては嬉しい制度ですが、会社にしてみればコスト増です。

 

なので株主優待を行うということは、会社にとっても何らかのメリットがあるからと考えるのが自然です。

 

例えばオリックスは株主優待制度を2015年から実施しています。

 

今でこそ株価は2000円を超えてきていますが(2021年9月)、2020年3月にはコロナショックで株価は1100円台辺りまで値下がりしていました。

 

その直前の2021年2月の株価は1900円台でしたので、かなりの暴落と言えます。

 

しかしリーマンショックの時は2009年2月には200円台まで値下がりしたことがあります。

 

その少し前の2007年6月の株価は3200円台でした。

 

コロナショックを遥かに超える暴落です。

 

そしてこの頃は株主優待がまだ無かった頃です。

 

リーマンショックとコロナショックで世界の暴落の規模を単純比較できるわけではありませんが、株主優待は暴落防止に一定の抑止力があったと考えることもできます。

 

このように会社にとっては、コスト増になっても株主優待を実施するメリットがあったりするのです。

 

会社は何らかしらのメリットがある場合は、株主優待を実施していない会社が株主優待を新設することもありますし、既に実施している会社が更なる株主優待の拡充を実施してくれることもあります。

 

反対に業績悪化でコスト増を削減するために、株主優待を改悪したり廃止したりすることもあります。

 

株主優待の新設・拡充・改悪・廃止した場合は、その会社にどういう意図があったのか考えてみることも大切です。

 

正直に理由を説明してくれる会社もありますが、理由をはっきり言わない会社もあります。

 

そういうところも投資家なら、しっかりと確認したほうが良いでしょう。

 

このように取得時はFIRE銘柄では無かったものが時間の経過によってFIRE銘柄になってくれる可能性は十分あります。

 

保有する株式の増配や株主優待の新設・拡充により、利回りを増加させることは会社次第と思うかもしれませんが、そうではなく将来の企業の姿を見越して予め購入しておくことが投資家の仕事なのです。

 

そうやって色々考えて投資行動をすることによって、少しずつFIRE銘柄を増やしていき、一歩ずつFIREに近づいていく努力を日々行うことが大切です。

 

それが株式投資でFIREを達成するための、必須のスキルとなります。

 

まとめ

FIRE銘柄の定義と選定基準について解説しました。

 

FIREするのに適切な銘柄を「FIRE銘柄」と定義し、FIRE銘柄の定義は、

 

    配当利回りが5%以上
    優待利回りが5%以上
    総合利回り(配当+優待)が5%以上

 

です。

 

そして利回り5%を超えれば機械的に購入すれば良いというものではなく、将来配当金の減配や株主優待の改悪/廃止のリスクがある銘柄を購入は購入を避ける必要があります。

 

また購入現在はFIRE銘柄の基準に達していなくても、将来配当金の増配や優待変更により利回りが良くなり、FIRE銘柄となる可能性があります。

 

何の銘柄をいつ買うかを見極めることと、将来の企業の姿を見越して予め購入しておく投資家の仕事であり、株式投資でFIREを達成するには必須のスキルとなります。

 

ご参考になれば幸いです。

 

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